ここ数年、働き方改革という言葉をテーマにさまざまな記事が書かれたり、著名人による議論が行われたりしていますが…皆さんや皆さんの会社ではどのように向き合ってらっしゃいますか？
世界的なコロナウイルス感染拡大により、リモートワークなどが当たり前の世の中になり、【働き方改革＝暮らし方改革】という捉え方も増えてきていますが、今回は改めて、働き方改革について考えていきます。
ココがポイント
本質的な働き方改革実践のために必要なこと！
１．見た目を変えるのは意味がない？
２．色々な事例から、働き方改革を考えよう
３．働き方改革の本質をとらえずに本末転倒にならないために！
４．《まとめ》見た目だけを変えるのは、本当に意味がありません！
見た目を変えるのは意味がない？
世の中では相変わらず、残業削減やワーク・ライフ・バランス等が声高々に叫ばれるていますね。
【時間】【休日】【休暇】【有休消化】【給与】【賞与】【退職金】・・・
働き方改革の本質的な意味を問い直さなくてはならない。という感じがしています。
表面的な言葉だけを意識し、アピール的な働き方改革を行えば、
企業の経営状態を悪化させ、逆に満足度を下げかねません。
働き方改革で最も重要なことは、何が一番社員のためになるのか？
思いやりを持って社会課題、企業課題、個人改題へ取り組むことです。
様々な事例から、働き方改革を考えよう！
今回は、働き方改革でたびたびスポットのあたる2点の課題について、
失敗・成功事例から本質的な働き方改革を考えてみたいと思います。
安易な『ノー残業デー』の実施は、働き手の権利者意識を冗長させる？
過去に実施された働き方改革実施状況に関する調査データ（HR総研）において、『取り組みの結果生まれた新たな課題』に対して…
■勝手な休日出勤 ■サービス残業の増加 ■給与・賞与の減少
といった問題が浮上しているといいます。
残業の削減を目指しているはずが、水面下では時間内に終わらない仕事を抱えて、
無給の仕事をしながら帳尻を合わせる社員が増える企業…
果たして社員の満足度はどうでしょうか？
闇雲に深夜残業・早出を禁止したり、『ノー残業デー』を取り入れても、これでは本末転倒も良いところですよね？
社員満足度の高い働き方改革
一方、次のような働き方改革を成功させている企業様もいらっしゃいます。
埼玉県に本社を置き、過去には働きがいのある会社ランキングにも選出されたあるIT企業では“年齢やライフステージにより働き方は変わる”として、フレックスタイム制度を導入して長い時間働けない社員に融通を利かせる傍ら、働き盛りの若手社員にはどんどん働いて成長してもらえるような社風づくりに励んでいます。
残業の抑制を一律で行うのではなく、年齢によって幅を利かせた働き方が出来るような工夫をしています。
自分のライフステージに合わせて働き方を自由にカスタマイズ出来るなら、賃金カットや無闇なサービス残業に苦しむこともありません。
社員の満足度が高く、加えてメリハリのある働き方改革を実施しているといえるでしょう。
働き方改革の本質を捉えずに本末転倒にならないために！
社内の満足度を上げるためにサービス料金を上げるのは、長い目で見たら損？
また、経済産業省のデータ『「健康経営銘柄」及び「健康経営優良法人（大規模法人）」に向けて』において、Ｊ＆Ｊがグループ世界250社、約11万4000人に健康教育プログラムを提供し、投資に対するリターンを試算した結果・・なんと・・・
教育投資1ドルに対して3ドル分の投資リターンがあったことが明らかになったといいます。
近年義務化されたストレスチェックに加え、大手企業では産業医の常駐化をする企業が出てくるなど、健康経営に関する関心は依然として高まっていますね。
皆さんの中でも導入されている方もいるのではないでしょうか？
これは社員満足度の向上に一役買っているのは間違いないですが…
その資金をサービス料金の見直しを行うことにより捻出している企業を見かけることがあります。
一時的には良いかもしれませんが、将来取引客が離れてしまえば、いわゆる“1ドルの捻出”どころか、多くの資金調達をきたしかねませんね。
健康経営の実現のヒント
また某大手コンビニチェーン企業は１年間で会長クラスの役員も含めた全社員1,600名を対象に、職場間を横断したチームを組んだ上で、禁煙や体脂肪改善、腹囲減少等の目標を掲げて競い合い、優秀なチームを表彰するという『健康増進100日プロジェクト』を実施しています。
健康経営は掲げるだけでは意味がないとして、誰もが楽しく一生懸命になることで自然と健康経営を実現し、さらに職場や部署を超えたチームワークが生まれるといった副次的な効果も期待できます。
こうした工夫は、健康経営における大きなヒントとなるでしょう！
＜まとめ＞見た目だけを変えるのは、本当に意味がありません！
働き方改革において、見た目の施策や世間ウケを意識した施策、働き手の声だけを意識しすぎることは、中長期においては、経営状態の悪化、社員成長の弊害に関わる大きな問題に繋がる危険を孕んでいます。
ここまで見てきたように、働き方改革は各企業、個人における根本的な問題を解決できるような、適切な制度の導入とちょっとした工夫、気づかい、思いやりが必要でしょう。