以前に、コロナ禍における採用のピンチを「この時期だからこそ」チャンスに変えられるかもしれない採用のお話させていただきました。
今回は少しステップアップして「オンラインインターン」についてお伝えさせていただきます。
そもそも採用やインターン（もっと言えば働き方）の「オンライン化」について、皆さんはどのように感じているでしょうか？
大げさな話、「世界が変わってしまった」と思っている方もいらっしゃるかもしれません。
とある大手人材会社の社員がこんなことを言っていました。
「時代や世間が急に新しくなったり、別物になったのではなく、ただ変化が加速しただけです」と。
つまり、この変化は本来は日本のみならず、世界的に少しずつ進んでいき、やがて自分たちが見る景色だったものですが、コロナウイルスによって急加速し、今、目の前にあるという状況になった。
そんな話を聞きました。変化が加速しただけ、そう考えると、オンライン化は必然的なものだったという捉え方が出来ます。
急な変化に対応できないと否定してしまうのではなく、受け入れて順応し、活用していく為の考え方の変化が大切だということが分かります。
少し前置きが長くなってしまいましたが、今回はそんな一足早くやってきた未来であるインターンシップのオンライン化について、具体的な事例やメリット、気を付けるポイントをお伝えしていきます。
さて、インターンシップとは「仕事・職場体験」です。実際の現場で社員と一緒に職場体験をするのが一般的なイメージでしょう。中小企業なら、尚更その必要性を感じるかもしれません。
３年３割の離職の話は昔からありますが、入社前に抱いていたイメージとのＧＡＰが大きいことは離職の大きな理由の一つでしょう。
ＧＡＰも分解していくと「仕事内容」「働き方（時間、日数）」「福利厚生」「人間関係」etc
複数の理由が存在しますが、インターンシップを行うことで、このＧＡＰを入社前後で緩和することが可能となります。
しかし、オンラインとなっては、現場の雰囲気も社風も伝わらないのではないか？
と懸念の声も聞こえてきそうです。
ここで、考え方を少し変えてみます。
インターンシップとは、「学生（求職者）を惹きつけるための手段」
であると捉えるのです。実際に仕事を体験したり、会社に来てもらう前に会社の「ファン」を作ることを目的とすることで、やるべきこと、与えるべき環境・カリキュラムも変わってきます。
例えば…コンテンツは「体験型」ではなく「プロジェクト型」がやりやすいでしょう。
学生（求職者）をチームで分けて、ZOOMを通じて会社のことを共有し、それを踏まえて課題（改善案や新規事業の立案など）を与え、チームごとに企画／プレゼンしてもらうというコンテンツは、オンラインでも成立させることが出来ます。
ここで大切なポイントは、会社側の雰囲気づくりです。
学生（求職者）側はパソコンの前に一人でいるということを忘れてはいけません。
心細さや不安感は常にあるものと考え、積極的に話しかけ、社員側も参画するという意識が大切です。できることなら複数の社員が関わり、チームごとにメンターを付けることが出来れば、円滑にインターンシップを運営することが可能です。
ここまででお分かりになるかと思いますが、オンラインのインターンシップにおいて何より大切になってくることは、インターンシップのコンテンツではなく学生との接触回数を増やすこと、コミュニケーションの濃度を上げることです。
以前にお伝えしたZOOMなどのツールを使えば、学生（求職者）と話すにあたって場所や時間は大きな障壁にはなりません。
説明会をするために、会場費を払って場所を確保する必要はありませんし、担当のスタッフが同じ場所に集まる必要もありません。この最大のメリットを活用して、学生（求職者）との接触回数をなるべく増やします。インターンシップの日は採用担当だけではなく、現場のスタッフも30分だけでも時間を空けて、遠隔でインターンに参加するということが可能になります。
これまで場所や時間というものに消費していたコストを、学生（求職者）とのコミュケーションに投下することが肝要です。
このことを忘れなければ、オンラインでは難しいとされる社風の理解や密度の高いコミュニケーションの実現に近づくことができ、また結果として会社のファンを増やすことに繋がります。
決して楽なことではありませんが、今後さらに加速する採用市場の変化て対し、早期に学生（求職者）と接点を持ちファンを作ることは、会社の未来にとって何より大切な投資であるということは、間違いありません。
求職者目線に立つと、こうした時代に合わせた活動ができる会社なのかどうか？
求職者目線でカリキュラムや対応を行ってくれる会社かどうか？
こんなところを見極める一つの材料にもなるでしょう。
小さなことかもしれませんが、こうした気配り、心配りと変化への対応をできる組織は強いでしょうね。